企業の方・実践型人材養成システム

実践型人材養成システム利用のご提案

実践型人材養成システムとは…

  • 採用した人材を自社の中核となる(即戦力人財)実践的な技能を備えた職業人を育成したい企業主体となり、教育訓練機関における自社ニーズに即した学習と自らの企業における雇用関係の下での自習(OJT)とを組み合わせて行う、実践型の訓練システムです。
  • 弊社(職業訓練指定機関)への委託により国や県の支援制度(※1)が受けられ育成費用が軽減できます。


※1:外部委託訓練を行うことによりで各種支援制度の利用が可能になり (1企業上限500万円まで)教育費の大幅な削減が出来ます。

※2:訓練の実施計画を作成し、厚生労働大臣の認定を受けます。書類作成は弊社が作成代行等お手伝いをいたします。

※3:訓練生の募集を行い面接をして、雇用契約・訓練契約を締結します。

※4:教育訓練機関における企業ニーズに即した学習(基礎知識・専門技能)と企業における実習(固有技能教育)を組み合わせた訓練を実施します。

※5:訓練生の職業能力の評価を実施する。